今週の日経平均予想
週初の日経平均については、週末のダウ平均の大幅高を受けての上伸が予想されるものの、GW明けの大幅上昇後の保ち合い局面となっており、小幅な値動きにとどまる可能性もある。
仮に、下図・日経平均CFD60分足チャートにおける足元（5/9-5:00現在）の三角保ち合い上限を上抜けることができれば一段高が期待できるものの、上限で上値を抑えられた場合には引き続き保ち合いが継続する可能性がある。
なお、保ち合い上限は日足チャートにおける25日線・29,410円とも重なることから、売り買いともに拮抗が予想され、日本時間に超えるには少し荷が重いのではないか？と見ている。
ただ、60分足においては、25MA-75MA-200MAともに上向きを維持しており、順列も正配置となっていることから、あと少し時間をかけてもみ合うか、いったん金曜終値29,357円を割り込む動きを見せれば、その反動の勢いで保ち合い上限を上抜くことができるのではないかと見ている。
日柄的には、昨日アップしたダウ週間予想に記したとおり、ダウは月曜続伸・火曜反落？を想定しており、火曜の反落（終値で反落するかどうかはわからない）に付き合う形で少し下押せば、反転上昇の勢いに乗って25日線を上抜く動きに発展すると見ている。
なお、先物手口からも、利益確定売りや売り仕込みは見られるものの、値幅を伴う下落を仕掛ける動きは薄く、大勢としては週末のSQ高を見込んでいるように思える。
（ただ、先週金曜・先物ナイトの29,230円顔合わせまでの急落については仕掛けてくる可能性があると思われる）
したがって、今週の日経平均週間予想レンジについては、下値目処は29,180円～29,250円、高値目処は29,600円～29,800円、序盤もみ合い・後半高と見ている。
なお、後述するとおり、基本的にはSQまでは高値維持、SQ通過後に警戒と見ているものの、米国市場が早めに高値（ダウ25,100ドル～25,200ドル）をつけて来た場合は、SQでの波乱があり得ることを警戒したい。
今後の日経平均予想（中期予想）
日々予想に記しているとおり、足元の日経平均の上昇（ダウ平均への連れ高）局面においては、海外勢の先物買いは乏しく、むしろ利益確定売りに傾いているように見える。
また、ソシエテの先物ミニ売りやゴールドマンの買い建玉の縮小、野村の売り建玉の上積み、など、先物手口に不穏な動きが見られる。
下表は週末・金曜の先物手口及び残高となっているが、月曜の残高報告にてソシエテやゴールドマンの残高が修正高とならず、週を通して買い建玉の縮小に動くのであれば、やはりSQ明けは警戒に値すると見ている。
なお、野村の売りに警戒するのは、昨年２月～３月にかけてのコロナ不安に乗じた歴史的な暴落局面においても、暴落前の２月中旬には野村（を通じて海外勢と思われる大口投資家）の-18万枚の先物売りが奏功していることにある。
(2/18時点で有していた先物-18万枚を、その直後の日経平均8,000円幅での急落後の底打ちとなった3/19までの約１ヶ月の間に10万枚を買い戻し、利益確定に成功している)
足元の野村の建玉は-10万枚売り越しと昨年に比べて小幅ながらも、売り越し額は突出しており、変異ウィルスが猛威を振るう中で、コロナ不安と米国株高のいったんの高値達成感が高まりやすいだけに値幅を伴う急落が起きても不思議ではない状況が醸成されつつあると見ている。
（日々予想で記しているように立会外の大口クロスで売りを積んでいる点にも不気味さがある）
なお、仮に筆者想定どおりにSQ高となった後に日経平均が調整入りとなった場合の展開については、次のシナリオを想定している。
今週の高値目処については上述のとおり、29,600円～29.800円と見ており、この高値の始点はGW前の28.800円であり、始点から800円～1,000円高となっている。
したがって、下値の達成目処については（テクニカルリバウンドを挟みつつ）倍返しの27,800円～28,000円が見込まれ、日足チャートにおいても節目となっている28,000円と重なっていることから、有力な下値目処と見られる。
その後の展開については、いったん、28.000円水準まで下押した後は28,400円まで戻し、日柄調整をこなすケースと、（いったん28,400円まで戻した後、または続落となって）次の節目となる27,000円まで下落した後、反転に向かうケースの２通りを、現時点での基本見通しとして想定している。
このような調整の可能性を感じている理由として、足元で本格化している３月期決算発表では前期の好調さが目立っているが、2022.3見通しについては非開示としている企業が多い。
また、これに加えて、今般の３度目の非常事態宣言によって４～６月期の個人消費が急激に落ち込むことが想定され、４～６月期の実質ＧＤＰも、１～３月期に続き、「２四半期連続のマイナス成長」となる可能性があることから、今期の業績向上を織り込んだ株価は、４～６月期の落ち込みを織り込みに行く可能性があると見ている。
（政府が百貨店を休業要請対象から外したかったのは、百貨店の休業は買い出自粛のシンボル的な意味しかなく、虚より実を取り、上向きかけていた個人消費の落ち込みを避けたかったからであると見ている）
ただ、企業業績については、４～６月期に落ち込めば、次期以降の反動高により、通年では懸念するほど業績は落ち込まないばかりか、逆に向上すると見ている。
また、コロナウィルスについても、けっして終わりなき世界ではなく、既に終着点は近くに見えているだろう。
しかしながら、相場の世界は値幅をつくることによって利益を生み出す世界であり、特に日経平均が海外勢の利益を生む道具として使われている現状からも、「総悲観」という名の買い場が演出されると予想している。
※18:30追記なお、日経平均下落の要因は、米10年債金利上昇に伴う米国株の下落と見ている。
日々予想に記しているとおり、足元の日経平均の上昇（ダウ平均への連れ高）局面においては、海外勢の先物買いは乏しく、むしろ利益確定売りに傾いているように見える。
また、ソシエテの先物ミニ売りやゴールドマンの買い建玉の縮小、野村の売り建玉の上積み、など、先物手口に不穏な動きが見られる。
下表は週末・金曜の先物手口及び残高となっているが、月曜の残高報告にてソシエテやゴールドマンの残高が修正高とならず、週を通して買い建玉の縮小に動くのであれば、やはりSQ明けは警戒に値すると見ている。
なお、野村の売りに警戒するのは、昨年２月～３月にかけてのコロナ不安に乗じた歴史的な暴落局面においても、暴落前の２月中旬には野村（を通じて海外勢と思われる大口投資家）の-18万枚の先物売りが奏功していることにある。
(2/18時点で有していた先物-18万枚を、その直後の日経平均8,000円幅での急落後の底打ちとなった3/19までの約１ヶ月の間に10万枚を買い戻し、利益確定に成功している)
足元の野村の建玉は-10万枚売り越しと昨年に比べて小幅ながらも、売り越し額は突出しており、変異ウィルスが猛威を振るう中で、コロナ不安と米国株高のいったんの高値達成感が高まりやすいだけに値幅を伴う急落が起きても不思議ではない状況が醸成されつつあると見ている。
（日々予想で記しているように立会外の大口クロスで売りを積んでいる点にも不気味さがある）
なお、仮に筆者想定どおりにSQ高となった後に日経平均が調整入りとなった場合の展開については、次のシナリオを想定している。
今週の高値目処については上述のとおり、29,600円～29.800円と見ており、この高値の始点はGW前の28.800円であり、始点から800円～1,000円高となっている。
したがって、下値の達成目処については（テクニカルリバウンドを挟みつつ）倍返しの27,800円～28,000円が見込まれ、日足チャートにおいても節目となっている28,000円と重なっていることから、有力な下値目処と見られる。
その後の展開については、いったん、28.000円水準まで下押した後は28,400円まで戻し、日柄調整をこなすケースと、（いったん28,400円まで戻した後、または続落となって）次の節目となる27,000円まで下落した後、反転に向かうケースの２通りを、現時点での基本見通しとして想定している。
このような調整の可能性を感じている理由として、足元で本格化している３月期決算発表では前期の好調さが目立っているが、2022.3見通しについては非開示としている企業が多い。
また、これに加えて、今般の３度目の非常事態宣言によって４～６月期の個人消費が急激に落ち込むことが想定され、４～６月期の実質ＧＤＰも、１～３月期に続き、「２四半期連続のマイナス成長」となる可能性があることから、今期の業績向上を織り込んだ株価は、４～６月期の落ち込みを織り込みに行く可能性があると見ている。
（政府が百貨店を休業要請対象から外したかったのは、百貨店の休業は買い出自粛のシンボル的な意味しかなく、虚より実を取り、上向きかけていた個人消費の落ち込みを避けたかったからであると見ている）
ただ、企業業績については、４～６月期に落ち込めば、次期以降の反動高により、通年では懸念するほど業績は落ち込まないばかりか、逆に向上すると見ている。
また、コロナウィルスについても、けっして終わりなき世界ではなく、既に終着点は近くに見えているだろう。
しかしながら、相場の世界は値幅をつくることによって利益を生み出す世界であり、特に日経平均が海外勢の利益を生む道具として使われている現状からも、「総悲観」という名の買い場が演出されると予想している。
※18:30追記
なお、日経平均下落の要因は、米10年債金利上昇に伴う米国株の下落と見ている。
